中央大学渡辺ゼミナールやほりえんず
- 27. 変数名 項目数 平均値 度数 標準偏差 Cronbach’s α
勤務時間の
柔軟性
1 3.11 55 1.34 ー
勤務地の
限定度
4 4.05 55 1.23 0.684
休暇の
取りやすさ
4 4.20 55 1.29 0.754
再雇用制度の
充実
3 4.18 55 1.35 0.765
働きやすさ 5 4.12 55 1.20 0.837
質的基幹化 4 3.96 55 1.55 0.873
働きがい 5 4.74 55 1.17 0.862
正社員
効力感
3 4.21 55 1.46 0.914
正社員志向 3 3.75 55 1.77 0.949
予備的なモデルの検証 －基本統計量－
27
ほぼすべての尺度に信頼性が得られた
- 28. 28
勤
務
時
間
の
柔
軟
性
番号 質問項目 平均値 標準偏差
1
正社員になると、自分の生活において都合のいい時間
帯に仕事をする自由がある
2.90 1.30
10 2.64 1.52
18 3.21 1.95
29 3.06 1.76
38
「勤務時間の柔軟性」の尺度は十分な妥当性を得られなかった
正社員は出退勤の時刻を自分で決めることが
可能である
正社員は出退勤の時刻を自分で決めることができる
正社員は定時より早く帰ることはほとんど出来ない (R)正社員は定時より早く帰ることが可能である
正社員はフルタイム以外の働き方を選択することが
できる
追加
質問項目を再検討し、修正を加えた
正社員は定めれた時間に出退勤しなければいけない正社員は出退勤の時刻を自分で決められない (R)
予備的なモデルの検証 −分析結果−
変更
- 46. 参考文献
46
＊浅尾裕（2014）「非正規雇用の鳥瞰図と社会政策」『ビジネス・レイバー・トレンド』4月号, pp.１-39.
＊青山悦子（2014）「非正規雇用と『多様な正社員』」『嘉悦大学研究論集』第56巻,第2号, pp.1-19.
＊安藤正人（2011）「雇用形態によるモチベーション構造の違いに関する研究」『広島大学マネジメント研
究』第11巻, pp21-42.
＊石田悦司（2006）「リテンション統合モデル構築のための先行研究による考察 : 非正規従業員の離職意思に
関して」 『青山社会科学紀要』第35巻, 第1号, pp121-144.
＊江夏幾太郎（2008）「非正規従業員への人事諸策の充実と正規従業員の就労意識ー『労働者の働く意欲と雇
用管理のあり方に関する調査』の再分析」『日本労働研究雑誌』第570号, pp.68-81.
＊岡田絢美・杉浦正和（2014）「目標設定と働きがい」『早稲田国際経営研究』,第45号,pp.109-124.
＊小河光生（2007）「企業の社会的責任と組織風土」『日本労働研究雑誌』第565号, pp.13-20.
＊小倉一哉（2005）「長期休暇が企業経営に与える影響-因果関係に関する-考察」『日本労働研究雑誌』第47
巻,第7号,pp.4-14.
＊上林千恵子（2001）「中小企業の育児支援と育児休業制度 : 中小企業19社の事例から」『社会志林』,第3巻,
第47号, pp.129-158.
＊後藤嘉代 （2011） 「非正規労働者の声を生かす －組織化の事例から」『日本労働研究雑誌』 第607号, pp.
49-57.
＊小林大佑（2012）「”働き方と生活についてのアンケート調査”の調査と結果の概要」『仁愛大学研究紀要』第
13号,pp.77-84.
＊小林裕（2000）「パートタイマーの基幹労働力化と職務態度」『日本労働研究雑誌』第479号, pp.28-42.
＊厚生労働省（2010）「平成22年就業形態の多様化に関する総合実態調査」.
＊厚生労働省（2011）「多様な形態による正社員に関する従業員アンケート調査」.
＊坂野雄二・東條光彦（1986）「一般セルフ・エフィカシー尺度作成の試み（原著論文）」『行動療法研究』
第12巻,第1号,pp.73-82.
＊佐野嘉秀（2011）「正社員登用の仕組みと非正社員の仕事経験－技能形成の機会への効果に着目して－」
『社會科學研究』第62巻,第3･4合併号, pp. 25-55.
＊高橋康二（2010) 「契約社員の職域と正社員化の実態」 『JILPT Discussion Paper』10-03 pp.1-66.
- 47. 参考文献
47
＊高橋俊介（2003) 「自律的キャリア形成の実態と課題 〜経営の視点と個人の視点を統合したキャリア自律概
念〜」『CRL REPORT』第1号, pp.15-35.
＊武石恵美子（2002）「非正規労働者の基幹労働力化と雇用管理の変化」『ニッセイ基礎研所報』第26巻,
pp.1-36.
＊武石恵美子（2008）「非正社員の正社員への転換制度について」『日本労働研究雑誌』第50巻, 第4号, pp.5-
53.
＊田中堅一郎・東林洋一郎・大渕憲一（1998）「組織シチズンシップ行動とその規定要因についての研究」
『経営行動科学』第12巻, 第2号, pp125-144.
＊津崎克彦（2009）「非正規社員の多様化と基幹化」『一橋社会科学』第7巻, pp.53-89.
＊豊田秀樹（2015）「マイクロデータの共分散構造分析の実際」『中央大学企業研究所公開講演会資料』.
＊中島豊 （2003）『非正規社員を活かす人材マネジメント―どうすれば組織コミットメントを生み出せるか』
日本経団連出版.
＊西村純・久本憲夫・高橋康二・藤間康太（2013）「『多様な正社員』の人事管理に関する研究」『労働政策
研究報告書』 第158号, pp.1-233.
＊渕野康一（2006）「日本人の『働きがい』は今:『働きがい』の喪失と再生」『経営センサー』, 第88巻, pp.
46-50.
＊渕野康一（2007）「人材 人材育成の視点 『働きがい』を感じているのは27%--若手社員1,000人『働き
がい』調査結果から」『経営センサー』,第93号,pp.40-45.
＊古市裕一（2007）「青年の職業志向傾向と就業動機および自己効力感 」 『岡山大学教育学部研究集録』 第
136号, pp145-151.
＊古市裕一（2012）「大学生の職業忌避的傾向と自己効力感および就業不安」『岡山大学大学院教育学研究科
研究集録』第151号, pp.43-50.
＊本田一成（2004）「職場のパートタイマー –基幹化モデルを手がかりにした文献サーベイ-」『JILPT労働政
策レポート』,第1号,pp.1-46.
＊松田茂樹（2008）「柔軟な働き方はワークライフバランスを改善するのか」『Life Design REPORT』pp.1-
12.
＊松田茂樹（2012）「職場の一体感とワーク・ライフ・バランス」『Life Design REPORT』 pp.28-35.
- 49. 参考文献
49
＊AiDEM 人と仕事研究所（2014）「パートタイマー白書」
〈http://apj.aidem.co.jp/cgi/index.cgi?c=data_examine_pdf&pk=114〉2015/7/17 最終アクセス
＊NTTデータ経営研究所（2010）「働きがいに関する意識調査」
〈http://www.keieiken.co.jp/aboutus/newsrelease/101108/index2.html#1〉2015/09/16 最終アクセス
＊en転職大辞典（2014） 「正社員登用制度とは？」
〈 http://www.enjapan.com/tenshoku-daijiten/8322/ 〉2015/7/3 最終アクセス
＊厚生労働省 (2002)「平成13年度 能力開発基本調査 結果概要」
〈http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/06/h0611-3.html〉2015/09/03 最終アクセス
＊厚生労働省（2011）「企業による若者の募集・採用等に関する動向について」
〈http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/jakunensha06/dl/jirei_0007.pdf#search='%E7%A4%BE%E5
%93%A1%E7%99%BB%E7%94%A8+%E5%95%8F%E9%A1%8C%E7%82%B9‘〉2015/7/3 最終ア
クセス
＊厚生労働省（2012）「『多様な形態による正社員』に関する研究会報告書」
〈http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r985200000260c2-att/2r98520000026mgh.pdf〉2015/07/20
最終アクセス
＊厚生労働省（2014） 「『非正規雇用』の現状と課題」
〈http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000046231.html〉2015/07/03 最終アクセス
＊厚生労働省（2014）「人と企業を活性化する休暇制度を導入しましょう」
〈 http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/kinrou/101216_03.html 〉
2015/09/04 最終アクセス
＊厚生労働省（2015） 「今後の雇用政策の実施に向けた現状分析に関する調査研究事業報告書」
〈http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11600000-Shokugyouanteikyoku/0000089557.pdf〉
2015/11/04 最終アクセス
＊財団法人21職業財団法人（2010）「短時間勤務制度に係る研究会」
〈http://www.jiwe.or.jp/LinkClick.aspx?fileticket=vUu2ZAPE3Hg%3D&tabid=139〉2015/09/03 最終ア
クセス
＊財団法人連合総合生活開発研究所（2011）「非正規労働者の『発言』の拡大とキャリアアップー非正規労働
者の雇用のあり方に関する調査研究報告書ー」〈http://rengo-
soken.or.jp/report_db/file/1312084752_a.pdf〉2015/10/05 最終アクセス
- 50. 参考文献
50
＊帝国データバンク（2015）「人手不足に対する企業の動向調査」
〈http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p150205.pdf〉2015/09/03 最終アクセス
＊中島豊 (2009) 「仕事基準の人事の実践」 2015/09/03 最終アクセス
〈file:///C:/Users/%E7%AB%9C%E4%B9%8B%E4%BB%8B/Downloads/3041_0170_06.pdf〉
＊日経就職ナビ2016（2014）「人を活かす会社調査」
〈https://job.nikkei.co.jp/2016/open/enterprise/hatarakiyasui/index00.html〉
2015/09/04 最終アクセス
＊日本経済団体連合会（2014）「企業のワーク・ライフ・バランスへの取り組み状況-ワーク・ライフ・バラン
ス施策の推進に関する企業事例集-」
＊日本の人事部（2009）「全員がロフト社員 －働き方の”壁”をなくしたら現場が元気になった!－」
〈https://jinjibu.jp/article/detl/tonari/285/〉2015/09/02 最終アクセス
＊日本郵政「日本郵政グループでの働き方」〈 https://saiyo.japanpost.jp/work/index.html 〉
2015/09/04 最終アクセス
〈https://www.keidanren.or.jp/policy/2014/022.html〉2015/09/03 最終アクセス
＊Business Labor Trend (2009) 「非正規雇用をどうやって安定させるか」No.6
〈http://www.jil.go.jp/kokunai/blt/backnumber/2009/04/034-039.pdf〉2015/09/03 最終アクセス
＊HITO総研 (2015) 「雇用形態に関係なく、組織と自身の成長に取り組む人材を育む 【事例】ギャップジャパ
ン 」〈http://hito-ri.inte.co.jp/research/data/casestudy20140113〉2015/09/02 最終アクセス
＊みずほ銀行（2013）「社会動向レポート –正社員希望をもつ非正社員の働き方ニーズと企業における制度の
運用実態の観点から-「限定正社員制度」は安定雇用拡大の決め手となりうるか」〈http://www.mizuho-
ir.co.jp/publication/report/2013/mhir06_koyou_01.html〉最終アクセス 2015/07/20
＊三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（2015）「出産・育児等を機に離職した女性の再就職等に係る調査研究
事業 企業アンケート調査結果」.
＊ユニクロ地域正社員募集〈http://www.fastretailing.com/employment/uq/special/〉
2015/09/01 最終アクセス
＊ユニクロ「地域限定正社員」
〈 http://www.fastretailing.com/employment/ja/uniqlo/jp/career/regional/sp/bosyu/ 〉
2015/09/04 最終アクセス
- 58. 58
基本質問票
・年齢
☐10代 ☐20代 ☐30代 ☐40代 ☐50代 □60代以上
・性別
☐男性 ☐女性
・あなたの雇用形態をお答えください。
□パート □アルバイト（学生） □アルバイト（その他）
□派遣社員 □契約社員 □嘱託社員
□その他（ ）
・あなたの勤務先の業種をお答えください。
☐鉱業 □建設業 □製造業 □卸売業 □小売業 □飲食業
□金融・保険業 □不動産業 □運輸業 □通信業
□電気・ガス・水道・熱供給業 □サービス業 □その他（ ）
厚生労働省（2011）
・小学生以下のお子さんがいらっしゃいますか。
いる場合は人数を含めお教えください。
□いない □いる（ 人）
・介護対象者はいらっしゃいますか。
□いない □いる
- 59. 勤
務
時
間
の
柔
軟
性
番号 質問項目 平均値 標準偏差
1
正社員になると、自分の生活において都合のいい時間
帯に仕事をする自由がある
2.88 1.48
10
正社員は出退勤の時刻を自分で決めることが
可能である
2.92 1.58
18 正社員は定時より早く帰ることが可能である 2.42 1.43
29
正社員は定められた時間に出退勤しなければならない
(R)
4.87 1.71
38
正社員はフルタイム以外の働き方を選択することが
可能である
3.79 1.60
勤
務
地
の
限
定
度
2 正社員は勤務地を限定した働き方が出来る 3.33 1.68
11 正社員は転勤しても引越しのない働き方が出来る 3.21 1.55
19
正社員になると遠方（転居を伴う）への転勤をしなけ
ればならない場合がある (R)
4.63 1.55
32
あなたの会社の正社員は、勤務地を限定した働き方が
出来ない (R)
4.00 1.61
質問票 －本調査－
59（R）は逆転項目
- 60. 60
休
暇
の
と
り
や
す
さ
番号 質問項目 平均値 標準偏差
3 正社員の休暇制度が十分に機能している 3.64 1.57
12 正社員は必要に応じて休暇を取れる 4.00 1.62
20 正社員の間には休暇を取りやすい雰囲気がある 3.28 1.48
35 正社員は休暇が取りづらい (R) 4.53 1.69
再
雇
用
制
度
の
充
実
度
4 正社員は一度退職しても再雇用されやすい 3.60 1.46
37 正社員で再雇用制度を利用する人は少なくない 3.87 1.24
21 一度退職した正社員が戻りやすい雰囲気がある 3.72 1.54
34
あなたの会社の正社員は、一度退職したら再雇用
されにくい (R)
3.94 1.48
（R）は逆転項目
質問票 －本調査－
- 61. 61
働
き
や
す
さ
番号 質問項目 平均値 標準偏差
5 正社員になっても働きやすい 3.56 1.48
13 正社員になっても心にゆとりをもって働ける 3.39 1.49
22 正社員になっても安心して働ける 4.07 1.56
31 正社員になった場合、心にゆとりを持って働けない (R) 4.32 1.65
27 正社員として働くことに不安を感じる(R) 4.46 1.75
36 正社員としては働きにくい(R) 4.09 1.66
（R）は逆転項目
質問票 －本調査－
- 64. 年齢
10代 20代 30代 40代 50代 60代〜 合計
3
(1.3%)
77
(33.5%)
62
(27.0%)
63
(27.4%)
23
(10%)
2
(0.8%)
230
性別
男性 女性 合計
48 (20.9%) 182 (79.1%) 230
雇用
形態
パート 契約
バイト
（学生を除く）
嘱託 合計
113
(49.1%)
32
(13.9%)
79
(34.3%)
6
(2.7%)
230
子供
いない いる 合計
178 (77.4%) 52 (22.6%) 230
介護
対象者
いない いる 合計
215 (93.5%) 15 (6.5%) 230
業種
サービス業 通信業 製造業 卸売業 合計
54 (23.5%) 5 (2.2%) 1 (0.4%) 3 (1.4%)
230小売業 飲食業 金融・保険業 その他
61 (26.5%) 99 (43.0%) 1 (0.4%) 6 (2.6%)
分析結果 －本調査－
64
- 65. 変数名 質問項目数 平均値 度数 標準偏差 Cronbach’s α
勤務時間の
柔軟性
１ 2.88 230 1.48 -
勤務地の
限定度
4 3.48 230 1.12 0.659
休暇の
とりやすさ
4 3.60 230 1.27 0.812
再雇用制度
の充実度
4 2.85 230 0.92 0.756
働きやすさ 5 3.69 230 1.17 0.827
正社員
効力感
3 3.99 230 1.25 0.856
質的基幹化 4 3.45 230 1.42 0.874
働きがい 5 4.65 230 1.12 0.867
正社員志向 3 3.15 230 1.59 0.922
65
分析結果 －基本統計量－
- 68. 仮説 結果 有意確率
1 勤務時間の柔軟性→働きやすさ 棄却 ー
2 勤務地の限定度→働きやすさ 支持 1%水準で有意
3 休暇のとりやすさ→働きやすさ 支持 1%水準で有意
4 再雇用制度の充実度→働きやすさ 支持 1%水準で有意
5 働きやすさ→正社員効力感 支持 1%水準で有意
6 働きやすさ→正社員志向 支持 1%水準で有意
7 質的基幹化→働きがい 支持 10%水準で有意
8 働きがい→正社員志向 支持 1%水準で有意
68
分析結果 －本調査－
- 69. 69
年齢
10代 20代 30代 40代 50代 60代〜 合計
0
(0%)
17
(30.9%)
12
(21.8%)
19
(34.6%)
7
(12.7%)
0
(0%)
55
性別
男性 女性 合計
4 (7%) 51 (93%) 55
雇用形態
パート アルバイト
（学生除く）
派遣 契約 その他 合計
23
(41.8%)
10
(18.1%)
17
(30.9%)
1
(1.9%)
4
(7.2%)
55
子供
いない いる 合計
48 (87.2%) 7 (12.7%) 55
介護
対象者
いない いる 合計
52 (94.5%) 3 (5.4%) 55
会社規模
300人未満 300~999人 1000~4999人 5000人以上 合計
23
(41.9%)
5
(9.0%)
8
(14.5%)
19
(34.5%)
55
分析結果 －予備的なモデルの検証－
- 70. 70
業種
建設業 製造業 卸売業 小売業 合計
1
(1.9%)
0
(0%)
3
(5.4%)
27
(49.0%)
55金融・保険業 通信業 飲食業 その他
1
(1.8%)
1
(1.8%)
13
(23.6%)
10
(16.3%)
職種
専門職 技術職 事務職 合計
3
(5.4%)
2
(3.6%)
19
(34.5%)
55営業・販売職 サービス職 その他
14
(25.4%)
15
(27.2%)
2
(3.6%)
分析結果 －予備的なモデルの検証－
- 71. 71
n=55
ピアソンの積立相関係数
勤務
時間の
柔軟性
勤務地
の
限定度
休暇の
とり
やすさ
再雇用
制度の
充実度
働き
やすさ
正社員
効力感
質的
基幹化
働き
がい
正社員
志向
ス
ピ
ア
マ
ン
の
順
位
相
関
係
数
勤務時間
の柔軟性 .263* .342** .122 .181* -.034 -.023 -.174 -.053
勤務地
の限定度 .243 .062 -.134 .164 -.037 -.016 .022 -.171
休暇の
とりやすさ .354*** -.021 .637
***
.325** .059 -.019 .141 .376
***
再雇用制度
の充実度 .177 -.186* .611
***
.345
***
.164 .002 -.006 .317
**
働き
やすさ .229* .104 .348
***
.352
***
.607
***
.193 .393
**
.629
***
正社員
効力感 -.042 -.106 -.025 .163 .545
***
.489
***
.528
***
.719
***
質的
基幹化 -.008 -.014 .091 .017 .230 .482
***
.253* .292
**
働きがい -.161 .015 .095 -.011 .306** .508
***
.297** .541
***
正社員
志向 -.059 -.207 .321** .267
**
.543
***
.715
***
.296** .472
***
分析結果 －相関係数－
***=1%水準で有意 **=5%水準で有意 *=10%水準で有意
- 73. 73
従属
変数
働きやすさ 正社員効力感 働きがい 正社員志向
β t β ｔ β ｔ β ｔ
独
立
変
数
勤務時間の柔軟性 0.184 1.333
勤務地の限定度 0.321 2.326**
休暇のとりやすさ 0.290 2.048**
再雇用制度の充実度 0.289 2.162**
働きやすさ 0.546 4.724*** 0.598 5.166***
質的基幹化 0.280 1.992*
働きがい 0.529 4.495***
統
制
変
数
年齢 -0.364 -2.413** -0.191 -1.536 -0.060 -0.408 -0.133 -1.172
性別 0.057 -0.399 0.024 0.207 -o.117 -0.817 -0.071 -0.674
子供の有無 0.153 1.180 0.088 0.795 0.225 1.673 -0.051 -0.496
介護の有無 -0.088 -0.665 -0.123 -1.083 -0.085 -0.609 -0.136 -1.308
調整済R2
0.170 0.359 0.041 0.466
F値 2.386** 7.051*** 1.460 8.868***
分析結果 －重回帰分析－ 支持 棄却
- 74. 仮説 結果 有意確率
１ 勤務時間の柔軟性→働きやすさ 棄却 ―
２ 勤務地の限定度→働きやすさ 支持 5%水準で有意
３ 休暇のとりやすさ→働きやすさ 支持 5%水準で有意
４ 再雇用制度の充実度→働きやすさ 支持 5%水準で有意
５ 働きやすさ→正社員効力感 支持 1%水準で有意
６ 働きやすさ→正社員志向 支持 1%水準で有意
７ 質的基幹化→働きがい 支持 10%水準で有意
８ 働きがい→正社員志向 支持 1%水準で有意
74
分析結果 －予備的なモデルの検証－
Hinweis der Redaktion
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- データの差し替え 厚生労働省（２０１５） 人材確保に係る不足感の状況（正社員、非正社員）＜企業アンケート＞
http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11600000-Shokugyouanteikyoku/0000089557.pdf
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- 都合のいい時間だと、自分の自由にって感じ
コアタイムが決まってるなら、微妙ジャン
融通が利くは制度の要素がなくないか
定義１５
- http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000047324.html
- 規定要因…物事をそう決めた要因
ここで言ってる就労意欲は 今の企業でずっと働きたい＆今の仕事を続けたい
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- 広報活動＆非正社員との交流機会
登用正社員の増えたことのメリット→未来への投資
※コストがかかることをどう言い訳するか
・実際に広報活動がどのくらいコストかかるのかヒアリングで明らかにする
- 向き雇用かのメカニズム 働きやすさ・働きがいへの影響を考えていく
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- ・ヒアリング
・先行研究
を入れる
- アルバイト⇒学生？
