減価償却費の資料

1. 減価償却費
e教育コンサルタント

2. 減価償却
減価償却︓固定資産価値の減少を毎年費⽤計上する⼿続き
価値 １億円
50年間店舗として使う場合、購⼊年に全額経費とするのは不適切
数年後
価値 ３千万円
購⼊価額 1億円

3. 減価償却
初年度
例 初年度ショップでの売上500万円、２年⽬も売上500万円の場合
売上⾼ 500万円
経費 １億円
利益 △9,500万円
２年⽬
売上⾼ 500万円
経費 0円
利益 500万円
税⾦ △200万円
税引後利益 300万円
本当は⿊字なのに…… なんで税⾦払うの!?

4. 減価償却
⻑期間に渡って利益を⽣み出すものは毎年按分
購⼊価額 1億円
１年⽬
費⽤ 500万円
２年⽬
費⽤ 500万円
・・・・・・
50年⽬
費⽤ 500万円
1億円÷20年=500万円/年

5. 減価償却
初年度
例 初年度ショップでの売上500万円、２年⽬も売上500万円の場合
売上⾼ 500万円
経費 500万円
利益 0万円
２年⽬
売上⾼ 500万円
経費 5000円
利益 0万円
税⾦ △0万円
税引後利益 0万円
これなら納得︕

6. 減価償却
直接法
例︓取得価額10,000の備品に対して減価償却費1,000を計上
(借)減価償却費 1,000 (貸)備品 1,000
備品
減価償却費 1,000
減価償却費
備品 1,000
間接法
(借)減価償却費 1,000 (貸)減価償却累計額 1,000
減価償却累計額
減価償却費 1,000
減価償却費
減価償却累計額 1,000

7. 減価償却 〜直接法〜
直接法
(借)減価償却費 1,000 (貸)備品 1,000
備品
減価償却費 1,000
減価償却費
備品 1,000
固定資産の⾦額を直接減らす⽅法
・固定資産の残存価額が把握しやすい
・仕分け処理が簡素

8. 減価償却 〜直接法〜
貸借対照表(前) 貸借対照表(後)
備品 10,000 備品 9,000
残⾼1,000減
備品
減価償却費 1,000
備品が貸⽅にあるので
BSの借⽅には残存価額9,000が記載
（取得原価は分からなくなる）

9. 減価償却 〜間接法〜
固定資産の⾦額を減らさず減価償却費を累計する⽅法
・固定資産の取得原価が把握しやすい
・減価償却の合計額が把握しやすい
間接法
(借)減価償却費 1,000 (貸)減価償却累計額 1,000
減価償却累計額
減価償却費 1,000
減価償却費
減価償却累計額 1,000

10. 減価償却 〜間接法〜
貸借対照表(前) 貸借対照表(後)
備品 10,000 備品 10,000
変化なし
BSの借⽅には取得原価10,000が記載
（取得原価は備品から減価償却累計額を減じて求める）
減価償却累計額
1,000
減価償却費の累計額を負債に計上
備品の残存価額︓備品10,000-減価償却累計額1,000=9,000

11. 減価償却費の計算⽅法
●取得原価︓固定資産の取得価額
●耐⽤年数︓使⽤可能期間
●残存価額︓最終的な処分価額
耐用年数
残存価額取得原価
減価償却費


定額法の計算⽅法

12. 減価償却費の計算⽅法
耐用年数
残存価額取得原価
減価償却費


例 取得原価１億円、残存価額が取得原価の10%、耐⽤年数20年の場合
年円
年
円円
/000,500,4
20
000,000,10000,000,100


耐用年数
取得原価
減価償却費
9.0

別解︓残存価額が10%なので取得原価の90%が分⼦になるので、
年円
年
円
/000,500,4
20
9.0000,000,100



13. 減価償却費の計算⽅法
・期⾸取得
4/1 3/31
取得
1億円
減価償却費 450万円
・期中取得
4/1 3/31
取得
1億円
減価償却費 225万円
10/1
万円
月
月
年
億円
225
12
6
50
9.01


万円
月
月
年
億円
450
12
12
20
9.01


６ヶ⽉

14. おわりに
最後までご覧いただき有難うございます。
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