授業メモ

1. 2011/05/30 経営学
【今日のなぜ】
自分達の生活はどのような社会に関わって快適な生活を送ることができるのだろうか。
⇒ どんなことが快適、つながっているのか？
日頃コンピュータ、インターネット産業界で個人事業主として自由な経済活動を実現し
ている。公衆無線通信接続を利用しどこにいても顧客との対話を行うことが私によっては
とても満足していると言える。期待水準として建物の中からもインターネットアクセス、
時間制約を一切受けず、また私の生産活動に好影響を与えるものでなければならない。も
し期待水準以下であれば個人事業主としての営業範囲は狭まり、また出張など営業活動の
支出が多大となる。
現状はどこでもオフィスが私自身定着しているので同業他社よりもフットワークが軽い知
的生産を楽しみながら経営デザインも柔軟に講堂している。組織としては一人であります
がステークホルダーは無数に展開しています。 以上 （約 5 分）
イメージが湧くのが大事である。机上の空論では経営学の学習にならない。
・組織はなぜ作られる。
・組織になぜ経営管理が生まれる？
人間は感情を持っている。自分とソリが合わない人も出てくる。そのため経営管理として
権限、予算を付与したハイアラーキを設定する。
優れた上司は仕事しやすい。人間関係、インセンティブ、モチベーション
↓
組織は構造的側面、人的側面の二面性を考えていく。
↓
ピラミッドを作る、江戸城を作るための石垣を日本中から運んできた。
当時の科学ではなく人としての組織、チームワークの結晶。
バーナード「組織とは、意識的に調整された人間の活動や諸力のシステムである」。
バーナードの協業体系的組織（近代組織論）
組織の必要十分条件：組織は共通目的がある。自分達が役割を果たす（演じる）
。
1. A common porpose (共通目的)
2. Willingness to cooperate (協働への意志)
3. Communication (コミュニケーション)

2. 共通目的１
・人間は目的なしには協働は行わない
・明確な目的なしに、どのような行動や意思決定が個人に要求されているか分からない
共通目的２
・組織のメンバーである個人はすべて意思決定者である
・組織における各個人がどのような意思決定を行うかは、組織目的によって決まる。
// 意思決定は大から小まである。新宿南口の高島屋開業の意思決定はトップマネジメント
であり、そこで働く従業員も意思決定で動いている（お客様のタイプによって考えて動い
ている）
共通目的３
・組織の共通目的によって、各個人の行動や意思決定は全体に統合される。
・組織目的は環境の変化とともに変化する。
// 組織目的は不変ではない。
協働
組織の構成員が各人の能力を発揮して組織目的を達成するように協働することで、算術合
計以上の成果が出るような仕事の仕方、意志。
// 協働は実際には難しい、話しかけやすい人、仕事依頼しづらい人がいる。
協働への意志１
組織の目的に個人の努力（すすんで）で貢献しようとする意志である。
協働への意志２
・個人の協働への意志は格差が大きい
・組織が大きくなると協働的意思は低く消極的になる傾向
・個人の協業的意思は常にコンスタントではない

3. 協業への意志３
・個人の行為を組織の行為の一部に取り込むところに協働的意思の重要さがある。
コミュニケーション１
・意思又は情報の伝達
コミュニケーション２
なぜコミュニケーションが必要？
共通目的を組織構成員に知らせるには
↓
目的が伝達されなければならない
// 理解度の違いをどう克服するか？
（ミッション、ビジョン、経営の理念を社員のどの程度共有させるか？）
コミュニケーション３
構成員の合理的意思決定には
↓
必要な情報の「伝達」が必要
コミュニケーション４
組織の各構成員に対するコミュニケーションには限界
↓
大組織は小組織から構成される
コミュニケーション５
・意思や情報の伝達が混乱に陥らない様にコミュニケーションを統一するために組織単位
に管理者たるリーダが必要
・組織構造はコミュニケーションの仕組みに成否がかかる。
管理職の仕事
協働しようとする条件の形成とその維持
・分業の仕組みとコミュニケーションの仕組み作り
・目的の共有かによる価値判断の基準づくり

4. 三面等価の原則
責任 権限
職務
説明責任
コミュニケーション「外との」
良質な車は訴訟で生まれてきたのではなく、メーカと顧客とのやり取りで生まれた。
そこに消費者主体のシステムへの変換理由がある。
組織原則
① 専門家の原則
② 命令一元化の原則
③ 統制範囲の原則
④ 階層の原則
⑤ 権限と責任の原則
⑥ 権限移譲の原則
日常的な仕事は、部下の能力に応じて権限を委譲。上司は例外的な業務に専念。

5. 直系組織の組織図
管理者
包括的な
管理機能
作業者 作業者 作業者
ライン組織のメリット・デメリット
・指示・命令系統が一元化
・権限と責任が明確
・組織の秩序を維持しやすい
・上司は部下の面倒を全面的に見るので管理に関する全般的能力が必要
・上下のコミュニケーションに時間がかかる。

6. 職能組織
管理者
専門化され 専門化され
た管理機能 た管理機能
作業者 作業者 作業者
職能組織のメリット・デメリット (ファンクショナル組織)
・上司の管理する領域が専門化
・部下は複数の上司から指示・命令を受ける(混乱要因)
職能別部門組織
・各部門の業績評価が難しい
・多角化した組織には向かない
・専門化による技術や経験の蓄積 (個人の蓄積ではない)
・全社的なスケールメリット

7. スタッフ
企画部
製造部 営業部 ・・・
ライン・アンド・スタッフの組織図
スタッフの役割は？助言するのか？
参考書 P.178
事業部制
・重複投資を招きやすい
・成果が見えるので近視眼的になる傾向
・セクショナリズムに陥る傾向
・分権化によって自律性、機動性が大
・各事業部の責任権限が明確

8. 参考資料 P.182
マトリックス組織
職能部門別組織の長所：全体的に資源を共有され、知識・技術が広く伝達されるので効率
性で優れている。
事業部組織の長所：各事業部に機動性が発揮、市場対応性に優れている。
（NASA で開発された組織）
参考資料 P.187
プロジェクト組織
・水平的関係の重視
・明確な目的
・目的達成期間が限定
・特定分野の専門家
・課題の実行に必要な権限が付与
・人員構成の柔軟性
参考資料 P.189
カンパニー制
・事業部制組織の各事業部に独立企業に近い権限を付与 ソニー(1994 年)
・社内資本を持つ、本社に利益配当あり
・経理、人事、企画も独自
・市場対応型の製販一体
・階層が少ないフラット組織

9. 参考資料 P.184
ネットワーク組織 （アライアンスモデルに近い）
・従来のピラミッド型に対し、組織の構成要素が水平的に連結
・大きな自立性を持つ組織単位が、相互に穏やかに連結
・非階層的・自己組織的組織形態
・企業内のネットワーク：コミュニケーション・ネットワーク
・企業間のネットワーク：特定の機能や能力に特化した複数の企業組織同士ネットワーク
参考資料 P.192
持ち株会社
・事業を子会社化し分社経営すること
・1997 年に独占禁止法改正から OK
・純粋持ち株会社ち事業持ち株会社
純粋持ち株会社：自ら事業を行わないで親会社が複数企業の株式を所有しグループ全体で
企画、戦略を立てる。
事業持ち株会社：自らも事業を営む形態
分権的組織構造比較
事業部制 カンパニー 持ち株会社
責任範囲 限定的責任範囲 事業への包括的責任 事業への包括的責任
主要業績指標 損益計算項目 貸借対照表項目+P/L 貸借対照表項目+資
産価値
資本金 配賦せず 社内資本金制度 親会社による出資
人材帰属 本社 本社 各社
配当 概念なし 配当あり 配当意識

10. 近代組織論
・バーナード (Barnard C. I.) 「経営者の役割 (1938 年)」
バーナード革命：
・経済人仮説
・社会人仮説
・両者を批判的に統合する「全人仮説」を提唱
全人仮説と協働
・人間は自由意思を持つ存在であると同時に環境に制約される存在である。
・一個の人間の能力には限外があるがゆえに、人間社会においては協業が不可欠である。
全人仮説
・人間は、物的、生物的、社会的存在である。
・人間は自由意志と選択力を持ち、意思決定する存在である。理性的である反面、感情に
も左右される。
・人間は無限の可能性を秘めた存在ではあるが、個人の能力には限界がある。したがって、
人間は協力することでしか自らの制約を克服できない。⇒協働。
// テーラーの科学的管理法
// アーリーなんとかの人間の管理法
協働体型 (cooperative system)
・協働体型とは「少なくとも１つの明確な目的のために２人以上の人々が協働することに
よって、特殊の体系的関係にある物的、個人的、社会的構成要素の複合体である」。
公式組織
・２人以上の人々の意識的に調整された諸活動や諸力の体系
公式組織を支えるものとして、非公式組織が存在、個人的な感情や連帯感に基づく人間的
接触や相互作用である非公式組織。
組織は協働体型である。
公式組織は意識的に調整された協働体型である。
// バーナードのあとに、マーシーなどがいる。

11. 非公式組織
個人的な接触や相互作用の場合、及び人々の集団の連結。
・非公式組織の効果
① 慣習、しきたり、風俗、制度、社会規範及び理想など。
② 公式組織の発生条件の創造
・公式組織による非公式組織の創造
公式組織は非公式組織の機能
・公式組織を運営してゆくうえで、非公式組織の存在は重要。
① コミュニケーション
② 公式組織の凝縮性維持・貢献意欲と客観的権威の安定を調整
③ 個人間の全人格的な意欲確保