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1
京都地籍図データベースを用いた
明治末期の土地所有者構造分析
青木和人1・矢野桂司2 ・武田幸司3
あおき地理情報システム研究所1 ・ 立命館大学
2 ・パスコ3
地理情報システム学会 第27回学術研究発表大会
於:首都大学東京 南大沢キャンパス 2018.10.28
2
1.1 問題の所在
都市における大地主の地位,職業などの所有者
属性は土地利用意向の決定に重要な役割
過去における都市の土地所有者構造分析
→その後の土地利用変化による都市景観の変遷
を解明する手がかりとなる.
しかし、
100年前の土地所有者を示す
資料が乏しく,明治末期の
土地所有者構造を
明らかにした研究はほとんどない.出典: 京都府立総合資料館:
「下京区第六組鍋屋町全図」(下京区地籍図6)
【四条通(祇園~柳馬場) 撮影年次
不明
3
1.2 既往研究の問題点
京都市には1912年出版 明治末期の
68,045筆の土地ごとの地価や24,068名の所有者、
住所が示された「京都地籍図」が存在
西陣地域土地所有者の西陣織産業への土地
供給に関する研究(水島,2003)などがある
しかし,膨大な京都地籍図すべての情報から,
所有者名ごとに所有土地を集約する名寄処理で,
大地主を定量的に抽出し,探索的に土地所有
者構造を明らかにした研究はない.
・立命館大学にて、京都地籍図がデジタル化
された歴史GISデータベース化
・1927年~1950年頃の京都市内の土地建物
利用を示す「京都市明細図」もデジタル化
出典:不二出版 :
京都地籍図 【復刻版】
京都市明細図(部分、京都府立
総合資料館蔵)
4
1.3 研究目的
1.京都地籍図GISデータベースの
名寄処理→明治末期
京都市域の大地主を探索的に
抽出→大地主の所有地域や
地目の所有者構造を定量的に
明らかにする.
2.大地主の所有土地と京都市明細図との重ね合
わせ→その後の土地利用変化を検証し,
明治末期の大地主の大規模土地が
京都市域拡大に果たした役割を考察する.
京都市全域の坪単価の分布
(青木ほか2017)
5
2.1 研究対象地域
1912年出版京都地籍図
明治末期の京都府京都市
1920年の第1回国勢調査
人口591,323 人
全国の市で第4位の人口
【新京極】 昭和11年撮影
【四条通(祇園~柳馬場) 撮影年次不明
出典:京都府立京都学・歴彩館(2017) :『京の記憶ア
ーカイブ』.<http://www.archives.kyoto.jp/>.
【初代京都駅】 明治頃撮影
6
2.1 資料と研究対象
・京都地籍図~1912明治末
土地台帳筆数 68,045筆
そのうち所有者記載のある
65,422筆
総所有者数は24,068名
・京都市明細図 1927~1950
・52.58%は1筆のみ所有
・5筆までが90%以上
・70筆以上所有地主24名
表1 使用したデジタル化近代京都地図
表2 所有筆数別の所有者数
1 京都地籍図(大正元年)
↕
2 仮製地形図(縮尺1/20,000)(明治中期)
3 正式地形図(縮尺1/20,000)(大正元年)
4 京都市都市計画基本図(縮尺1/3,000)(大正11年)
5 京都市都市計画基本図(縮尺1/3,000)(昭和4年)
6 京都市明細図(縮尺1/1,200)(昭和2年)
7 京都市明細図(縮尺1/1,200)(昭和26年)
8 京都市都市計画基本図(縮尺1/3,000)(昭和10年)
9 京都市都市計画基本図(縮尺1/3,000)(昭和28年)
所有筆数  所有者数(割合)    坪数(割合)
1筆 12,654 (52.58%) 1,341,055 (28.49%)
2筆 4,959 (20.60%) 636,898 (13.53%)
3筆 2,322 (9.65%) 447,785 (9.51%)
4筆 1,230 (5.11%) 326,689 (6.94%)
5筆 775 (3.22%) 308,454 (6.55%)
6~9筆 1,257 (5.22%) 173,552 (3.69%)
10~69筆 847 (3.52%) 568,215 (12.07%)
70~220筆 24 (0.10%) 24,783 (0.53%)
計 24,068 4,707,271
7
3. 大地主の所有地目・所有地域
明治末期の大地主所有地
大地主所有地域は当時の
(1)京都市域内,(2)京都市域外,
(3)京都市域内外の境目付近の
3つに分けられる。
さらに5つの所有地目ケース
1 ほとんどが宅地(赤色)
大谷氏、田中伊助氏、北井氏
(西陣地域)
2 ほとんどが田(青色)
東九条村,山陰線西側の朱雀野
村,壬生村,西京村,西院村の
市域外の広大な地域
1
2
御
所
8
3. 大地主の所有地目・所有地域
3 宅地、田畑山林が
半分ずつ(黄色) 中心
距離1.6~2.09kmの市
域境目付近に所有
4 宅地田畑山林の
各地目が均等
市域境目,中心距離
2km付近(オレンジ色)
5 市域の境目付近に
田畑山林所有(緑色)
大地主上位20位の所有地目
順位 地主姓名 総筆数 中心距離 総坪数 宅地 田 畑 山林 その他
1 大谷光瑩 225 1.59 34,081 193 29 2 1
2 山中平吾 177 2.53 3,081 42 105 24 6 0
3 石原耕太郎 176 1.86 5,784 28 141 6 1 0
4 京都市 150 1.81 2,551 26 6 6 1 111
5 安田平四郎 143 2.57 2,916 42 81 17 3
6 田中伊助 138 0.41 7,903 138 0
7 田中善八 136 2.49 3,649 28 93 15 0
8 淺田治郎兵衛 128 2.98 3,984 34 72 22 0
9 共有墓地 125 1.54 2,475 2 123
10 伊藤庄兵衛 120 2.03 3,850 37 44 25 14 0
11 田中謙 105 3.32 1,363 14 74 17 0
12 川本庄兵衛 104 3.41 1,201 14 79 11 0
13 北井喜三郎 89 2.28 7,367 88 1 0
14 矢野長兵衛 87 1.60 6,580 51 31 5 0
15 伊地知光朗 86 1.65 10,076 47 19 16 2 2
16 本願寺 85 2.09 3,703 47 11 1 22 4
17 今嶺秀海 82 1.56 2,642 26 42 12 2 0
18 谷口勘次郞 81 2.57 526 6 30 10 35 0
19 藤井利右衛門 79 2.20 2,700 20 26 14 18 1
20 新實八郎兵衛 78 2.68 4,116 3 25 39 10 1
計 2,394 110,548 886 908 243 111 246
4. 京都市明細図による土地利用変化
1位の東本願寺第二十二代法主の大谷光瑩氏の
所有地と京都市明細図と重ね合わせ
・1875年開校の大谷中学校・高校敷地→京都人材教育に貢献
・京都駅前に集塊した所有していた大規模土地
4. 京都市明細図による土地利用変化
京都駅前の大規模土地
1877年京都駅開業後の京都駅
前開発への重要な役割
・1926年10月開業6階建の
百貨店の京都物産館
・西端の水田部分は、その後、
消防署,公設市場,幼稚園と
いう公的施設に変化
地籍図と京都市明細図の重ね合わせ
赤 宅地
青 田
大谷氏の敷地が京都駅前の都市化を進める
インフラ用地を供給した
京都市明細図との重ね合わせ
4. 京都市明細図による土地利用変化
2番目京都市上京区
種油商の山中平吾氏
・二条城北側の山中
油店近辺の宅地
・市街外の朱雀野村
北部の田畑
赤 宅地
青 田
地籍図と京都市明細図の重ね合わせ
京都市明細図との重ね合わせ
4. 京都市明細図による土地利用変化
現在の西京高校、花
園大学、島津製作所
に変化
西側に京都市街が拡
大していく際に、
氏の所有地が教育施
設の都市インフラ供
給や雇用創出のため
の企業用地として供
給された
赤 宅地
青 田
地籍図と現在の地理院地図の重ね合わせ
京都市明細図との重ね合わせ
4. 京都市明細図による土地利用変化
3番目朱雀野村長
石原耕太郎氏
朱雀野村南部に所
有の田は、
昭和26年京都市明
細図で、
小規模な借家の敷
地へ変化
→京都市域拡大に
伴う労働力供給の
役割を果たしてい
た事が推察される。
赤 宅地
青 田
地籍図と京都市明細図の重ね合わせ
5.本研究の意義
1.京都地籍図GISデータベースの
名寄処理から,
明治末期京都市域の
大地主の所有地域や
地目の所有者構造を
定量的に明らかにした.
大地主の所有地域は、
大きく市域内,市域外,市域の境
目付近の3つに分けられた.
さらに5つの所有地目形態が読み取
れた。
図-1 大地主の所有地
大地主上位20位の所有地目
順位 地主姓名 総筆数 中心距離 総坪数 宅地 田 畑 山林 その他
1 大谷光瑩 225 1.59 34,081 193 29 2 1
2 山中平吾 177 2.53 3,081 42 105 24 6 0
3 石原耕太郎 176 1.86 5,784 28 141 6 1 0
4 京都市 150 1.81 2,551 26 6 6 1 111
5 安田平四郎 143 2.57 2,916 42 81 17 3
6 田中伊助 138 0.41 7,903 138 0
7 田中善八 136 2.49 3,649 28 93 15 0
8 淺田治郎兵衛 128 2.98 3,984 34 72 22 0
9 共有墓地 125 1.54 2,475 2 123
10 伊藤庄兵衛 120 2.03 3,850 37 44 25 14 0
11 田中謙 105 3.32 1,363 14 74 17 0
12 川本庄兵衛 104 3.41 1,201 14 79 11 0
13 北井喜三郎 89 2.28 7,367 88 1 0
14 矢野長兵衛 87 1.60 6,580 51 31 5 0
15 伊地知光朗 86 1.65 10,076 47 19 16 2 2
16 本願寺 85 2.09 3,703 47 11 1 22 4
17 今嶺秀海 82 1.56 2,642 26 42 12 2 0
18 谷口勘次郞 81 2.57 526 6 30 10 35 0
19 藤井利右衛門 79 2.20 2,700 20 26 14 18 1
20 新實八郎兵衛 78 2.68 4,116 3 25 39 10 1
計 2,394 110,548 886 908 243 111 246
5.本研究の意義
大地主の所有土地の
京都地籍図と京都市明細図の
重ね合わせから、
・大谷氏の所有土地は京都物産
館の敷地を代表として、
→京都駅前開発に重要な役割を
果たした
・朱雀野村北部で教育施設や企
業用地を供給した山中氏の田
・同村南部で多くの借家を供給
した石原氏の田
→京都市域の西側への拡大に
重要な役割を果たした。
16
4.今後の課題
名寄集計だけでなく,データベースを活用し
た様々なクロス集計から,より詳細な明治末
期の京都市の土地所有者構造を検証
現在はラスタである京都市明細図のベクタ化,
データベース化が実現すれば,空間データベ
ース間のデジタル比較により,さらに探索的
なアプローチが可能になる

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